BRIDGING THE DIVIDE? Radio learning and girls’ education in rural Afghanistan
（WAJ: アフガニスタンとドイツのスタッフによって運営されているAfghanistan Analysts Netwaorkがアフガニスタンにおいてラジオ放送を利用した教育の実態調査レポートを発表した。ターリバーンが中等教育以上の女子教育を禁止している現状にあって、放送教育が予想以上の成果を上げている現実が理解できると同時に、女子教育否定という政策ならざる「政策」が現在のアフガニスタン農村部にどのような影響を与えているのかがよくわかる優れた調査レポートである。以下、ウエッブ・アフガンによる抜粋翻訳を紹介する。）
シャリフ・アクラム（Sharif Akram）
アフガニスタン・アナリスト・ネットワーク
Afghanistan Analysts Netwaork
権利と自由
2026年3月
2021年にターリバーンが女子中等学校を閉鎖したとき、すでに就学していた一世代の少女たちは教育を受ける基本的権利を奪われた。これは、アフガニスタン農村部の多くで見られた状況であったが、中等学校そのものが存在しなかったこれまでの状況下で、少女たちは小学校を超えて進学する望みそのものを失い、教育へのアクセスにおける長年の不平等はさらに深まった。
しかし、アフガニスタンから教育そのものが消え去ったわけではない。少なくとも一部の人々にとって、教育は形を変えて存続している。中等学校閉鎖に直面するなかで、在宅授業、オンライン教育、メディアを利用した学習など、さまざまな代替手段が現れた。その中でも、ラジオによる教育は特別な重要性を帯びている。それは、アフガニスタンの日常生活に深く根付いており、遠隔地でも広く利用可能な媒体に依拠しているからである。
ラジオは学習の命綱となった。とりわけ、プルダ（女性隔離慣行）が実践されている保守的地域の10代の少女たちにとってはそうである。彼女たちはターリバーン政策だけでなく社会的制約によっても家に閉じ込められている。家庭に向けて放送される授業は、印刷教材や、場合によっては双方向的要素によって支援され、学習者は基礎識字から中等学校カリキュラムに至るまで幅広い科目を学ぶことができる。
ラジオ教育の魅力は、アクセスしやすく低コストである点に加え、こうした地域では文化的にも受け入れられやすい点にある。女性の移動に関する地域社会の規範に抵触することなく、少女たちが学べるからである。しかし同時に、その非公式で分散的な性質は、教育の質、到達範囲、長期的持続可能性について重要な疑問を投げかける。地方当局の態度もまた、放送事業者と学習者双方にとって絶えざる懸念事項である。彼らはこの種の教育に介入しようとするのか、あるいは番組そのものを閉鎖するのか。
本報告書において、シャリフ・アクラムは、ロヤ・パクティアおよびアフガニスタン南東部・中央部の保守的地域における教師、親、学習者への聞き取りを通じて、ラジオ教育が少女たちの学習機会の隔たりを埋めうるかを検討する。彼はこのアプローチの可能性と限界の双方を探り、保守的共同体における女子教育への態度を変化させつつある一方、それが大規模な学習を維持できるのかを問いかける。イスラム首長国による女子中等教育禁止に直面するなかで、彼は問う。ラジオ教育は、通常の学校教育の代替となりうるのか。
学校が沈黙するとき：アフガニスタン女子のためのラジオ教育の可能性
アフガニスタンにおける教育、とりわけ女性と少女の教育は、長らくこの国の政治、社会、発展と深く結びついてきた。イスラム共和国時代（訳注：2004年～2021年）には教育を万人に提供するための大きな進展が見られたものの、すべての地域に学校が建設されたわけではなく、国家腐敗、文化的障壁、紛争によって、特に農村部では数百万人の子どもたちが実際には正規教育から排除されていた。少女たちはとりわけ大きな影響を受けた。
2021年8月のターリバーン復権は紛争の終結を意味し、より多くの子どもたちが安全に学校へ通えるようになった。しかし、イスラム首長国による女子中等・高等教育の禁止は、多くの家族や共同体に娘たちを教育する別の方法を模索させることとなった。さまざまな代替案の中で、ラジオ教育はアフガニスタンの少女と女性にとって有力な選択肢のひとつとして浮上した。
本報告書は、アフガニスタンにおけるラジオ教育の歴史をたどり、2021年の共和国崩壊以降の拡大と、年長の少女たちが学び続けるための数少ない依然として実行可能な選択肢としての台頭を検討する。さらに、ラジオ教育プログラムがどのように設計・実施されているのか、その到達範囲と複数州における効果、そしてより広範な社会的・政策的含意を考察する。ラジオ局長、教育番組制作者、教育者、学習者、地域住民への聞き取りを通じ、本報告書は、こうした分散的・地域主導型の解決策が、イスラム首長国の厳しい制限下でも女子教育を持続させうるのかを掘り下げる。
しかし同時に、本報告書はこのアプローチが本質的に脆弱であることも明らかにしている。その成功は、家族や共同体がラジオ教育を正当なものとみなすこと、学習者が自発的に聴取すること、そして地方当局が黙認する――少なくとも妨害しない――ことに依存している。ラジオ教育を柔軟にしている特性そのものが、学習機会を提供し続ける能力を覆しかねない外部要因に対して脆弱でもある。本報告書の最後では、ラジオ教育の限界と、それがアフガニスタンの将来の学習に持つ意味が論じられる。
本報告書は、2025年8月から10月にかけて、ロヤ・パクティア、アフガニスタン南東部および中央部で実施された21件の半構造化インタビューと非公式対話に基づいている。これらの地域では、多くの少女たちが、学校そのものの欠如、紛争、あるいは女子教育に対する共同体の保守主義のために、初等教育ですら受けたことがない。
ただし、このような保守主義はアフガニスタン農村部全体に当てはまるわけではない。ある地域では教育熱が非常に強く、家族が年長の少女たちに対して、男子と同様に他地域へ進学し、大学に通うため主要都市の寄宿舎で暮らすことさえ奨励していた。都市部では、家族は年長の娘を教育するか否かを選択できたが、政府はその選択肢を奪った。
本研究では、ラジオ教育が、イスラム首長国によって学校を閉鎖された少女たちだけでなく、「一度も教育を受けたことのない」少女たちにとっても潜在的なサービスであることを認識することが重要だと考えられた。研究対象地域は、この人口層を含むよう選定された。
研究の一環として、ラジオ教育番組の観察、および教材、ワークブック、評価ツールのサンプル検討も行われた。参加者は著者の人的ネットワークを通じて特定された。すべてのインタビュー、氏名、地名は匿名化されている。
ラジオ教育は分散的性質を持つため、登録者数やプログラムの成功度に関するデータは限られている。本報告書は、ラジオ局が提供した登録数、参加率、成果評価に依拠している。そのため、データは厳密なものではなく参考値として扱うべきである。それでも、複数州および多数のインタビューに基づく知見は、アフガニスタンのラジオ教育に関する豊かな洞察を提供している。
おそらく最も顕著な人口学的特徴は、受益者の大多数が少女と女性である点である。インタビュー対象者によれば、学習者のほぼ全員が女性であるという。あるラジオ局長は、学習者の99パーセントが女性と少女であると推定している。
年齢・ジェンダー・用語に関する注記
現在のアフガニスタンのラジオ教育は、主として初等・中等学校カリキュラムを中心に構成されており、一部には大学レベル教育を扱う番組も存在する。対象となるのは少女だけでなく、教育機会を逸した女性たちでもある。対象地域では、聴取者の大半が女性であると報告されている。本報告書では、「生徒」や「学生」ではなく「学習者（learner）」という用語を用いる。それは、学習者の年齢が多様であること、そしてラジオ教育が依然として学校や大学教育よりはるかに非公式な性格を持つことを反映するためである。もっとも、ラジオ制作者たちが、カリキュラム、ワークブック、試験などを通じて、できる限り正規教育に近いものを提供しようとしている努力は認められる。
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放送から命綱へ：アフガニスタンにおけるラジオ教育の歴史
アフガニスタンでは歴史的に識字率が低く、農村人口が多かったため、ラジオは長らく公的情報、教育、プロパガンダの重要な手段であった。数十年にわたり、歴代政権や国際的主体は、アフガニスタン全土の共同体に情報を広め、意識向上を図るためラジオを利用してきた。
1990年代までには、ラジオはアフガン家庭の日常生活の一部となっていた。居間、台所、中庭、畑などで聴かれ、家族だけでなく、しばしば近隣住民までも共有されたラジオ受信機を囲んで集った。
教育ラジオが真に形を成したのは1990年代半ば、BBCの週刊ラジオドラマ『ニュー・ホーム、ニュー・ライフ』が開始されたときである。パシュトー語とダリー語で放送され、娯楽と教育内容を組み合わせていた。BBCワールド・サービス・トラスト（後にアフガニスタン教育制作機構AEPOとして運営）によって推進されたこの番組は、地雷認識、予防接種、難民帰還などの日常的問題を、親しみやすい物語と登場人物を通じて扱った。物語は、アフガニスタン農村生活に根ざしながらも広範な魅力を持つよう設計されており、どんでん返しやクリフハンガー（訳注：危機一髪の箇所で物語を中断し次を期待させる手法）、喜劇や高いドラマ性に満ちていた。そこには女性の権利を含む教育的メッセージが物語に織り込まれていた。
この番組は第一次イスラム首長国時代（1996～2001年）に大規模な聴衆を獲得した。「ターリバーンでさえ熱心なリスナーだった」と、ゴードン・アダムはアフガニスタン・ラジオ史のレビューで述べている。当時はテレビが禁止されていたか、多くの農村部ではそもそも存在していなかった。したがって、ラジオ、特に『ニュー・ホーム、ニュー・ライフ』の到達範囲は非常に大きく、ラジオが聴衆の想像力をつかみ、到達困難な地域や共同体でも利用可能であり続ける能力を示していた。
教育格差：イスラム首長国下の農村アフガニスタンと女子教育禁止
教育機会は、2021年8月のターリバーン掌握によって劇的に変化した。一部の人々にとって、紛争終結は学校へ通えることを意味した。2023年の世界銀行調査によれば、とりわけ農村部の女子を中心に、初等教育年齢の子どもの就学率は上昇した。同調査によれば、2023年における不就学理由として最も多く挙げられたのは「最寄りの学校が遠すぎる」というものであり、ターリバーン復権以前に主に挙げられていた「治安上の懸念」とは対照的であった。
しかし中等教育は別の問題である。年長の少女たちは現在、中等学校への通学を禁止されている。この措置は、すでに学校に通っていた140万人の少女だけでなく、そもそも正規教育へのアクセスを持たなかった主として農村部の少女たちにも影響を及ぼしている。
農村部では年長男子の就学率も停滞し、都市部では低下しているが、その理由は異なる。世界銀行は、経済崩壊によって家族を支えるために男子が学校を辞めて働かざるを得なくなったためだと指摘している。
さらに重要なのは、最良の時代においてさえ、数百万人のアフガニスタン児童が依然として学校外に置かれていたという点である。2016～17年以降の世界銀行その他の調査によれば、中等教育に最もアクセスしやすかった都市部でさえ、男子は3分の2、女子は半数を超えることはなかった。
アフガニスタンの子どもたちが教育を受ける上での障壁は多岐にわたり、ジェンダー、年齢、居住地によって異なる。学校そのものが存在しない、学校が遠すぎる、子どもが働かなければならない、家族や共同体が学校教育を有益または適切と考えない、あるいは政府が特定集団の通学を禁止している――これらすべてが教育への障害となっている。
1992年から1996年の内戦で甚大な被害を受けたカーブルのある地区で、少女たちが最初のイスラム首長国崩壊後、学校再開初日を祝っている。
写真：マイケル・カペラー/DDP/ddp images via AFP、2002年3月23日
ここで重要なのは、アフガニスタンにおける教育、特に女性と少女の教育が、何十年にもわたり政治的争点であり続けてきたことである。さまざまな政治勢力によって、禁止されたり、推進されたり、あるいは義務化されたりしてきた。
したがって、教育は政治的に中立なものとして見なされることはほとんどなかった。いくつかの共同体は、年長少女を含めた教育を熱心に支持してきたが、娘を学校に通わせること、とりわけ初等教育を超える教育についての不安や懐疑は、イスラム首長国に限られたものではない。本報告書で対象とする地域のように、プルダ（女性隔離慣行）が一般的な地域では広く共有されている。
現在のラジオ教育への推進力は、確かにイスラム首長国による女子中等学校閉鎖によって強まった。多くのアフガン家庭にとって、娘に教育を受けさせる方法を見つけることは急務となったのである。
しかし、学校閉鎖だけが10代少女の教育を妨げる唯一の障壁ではなかった。多くの家庭は、特に学校が遠い場合、娘を家の外へ出して学校へ通わせることを望まなかったし、今なお望んでいない。ラジオ教育は、こうした「一度も教育を受けたことのない」層にも恩恵をもたらしている。
また、教育という基本的人権の否定に反対する国際機関や外国援助機関も、資金支援に前向きであった。しかし本研究によれば、少なくとも対象地域では、この分野の資金の大半は国際援助ではなく地域内部から生み出されている。これは、国際的支援も後押ししうる実際の需要と必要性が存在することを示している。
2021年8月以降、オンライン学習、在宅学校、テレビ・ラジオ教育放送など、主流学校に代わる多くの手段が登場した。女子中等教育年齢向けの在宅・地域学校がどれほど増加したかを正確に把握することは、その秘密性ゆえに不可能である。
一部の地方イスラム首長国当局はこれら学校を黙認しているように見えるが、インタビュー対象者たちは、地方治安当局による嫌がらせや恣意的閉鎖の対象になりうると述べた。
また、増加するマドラサ（イスラム学校）の中には、基礎的な一般教育を提供するものもある。学校へ通っていた生徒たちの中には、何かを学びたいという欲求から入学した者もいる。2023年には、マドラサ在籍者の4分の1以上が女子だったと報告されている。
さらに、都市部を中心に、女子・女性向けのオンライン教育や、教育省登録済み教育センターによる語学・職業訓練コースも拡大している。しかし、インターネット接続の制限、高コスト、技術格差がアクセスを大きく妨げている。特に都市外ではその傾向が強い。
一方、ラジオ教育は潜在的学習者に到達するうえで成功している可能性がある。
アクセス・費用・受容性――なぜラジオ教育は機能するのか
この困難な状況の中で、ラジオの持続的なアクセス可能性と文化的受容性は、女性と少女にとって教育の重要な手段となっている。共和国時代にもラジオは広く利用されていたが、現在ではさらに多くの家庭が、娘を教育するための数少ない実行可能な選択肢としてラジオに頼っている。
農村アフガニスタンでは、ラジオは依然として外界との主要な情報・通信手段であり、特に携帯電話やインターネット利用が限定されている地域では、日常生活に深く組み込まれている。
2024年のユネスコ調査『アフガニスタンにおける教育コンテンツ制作と普及のメディア・マッピング』では、全国185のラジオ局、64のテレビ局、55のオンライン・マルチメディア媒体を調査した結果、回答者の約80％がラジオを教育コンテンツの主要媒体とみなしていた。
主な対象は中等教育年齢の学習者であり、女子教育への制限のため、男性より女性利用者が多かった。配信手段としては、ポッドキャスト形式が35パーセント、ラジオ・テレビのライブ放送が27パーセント、オンライン・携帯経由が24パーセントであった。
ラジオの有効性は、農村アフガニスタンの社会的・経済的・文化的現実に適合した複数の利点に根差している。
アクセス可能性
ラジオの最大の利点はアクセスの容易さである。ラジオ受信機は比較的安価であり、最貧困層の農村家庭にも普及している。スマートフォン、コンピュータ、テレビと異なり、基本的なラジオはインターネット接続を必要とせず、技術的知識も最小限で済み、電力消費も少ない。これは、電力供給が不安定あるいは存在しない地域では極めて重要である。
ロヤ・パクティアのある親は、「必要なのはラジオと300アフガニ（約5ドル）の教材だけだ。誰の家にもラジオはあるし、300アフガニなら払える」と述べた。
2009年、ヘラートの仮設教室で勉強する少女たち。
写真：ホセイン・ファテミ／ミドルイースト・イメージズ（AFP通信経由）、2009年10月15日
文化的受容性
同じく重要なのが、ラジオの文化的受容性である。ラジオ教育は、女子と女性が家庭内で学ぶことを可能にし、イスラム首長国の制限だけでなく、女子が学校へ通ったり、家庭外で男性教師から教わったりすることへの共同体の敏感さを回避する。
ロヤ・パクティアのある親は次のように語った。
「私たちの社会では、女子が学校へ行くことは問題視され、不適切だと考えられている。しかし同時に、教育は重要であり、それなしでは生きていけない。こうしたラジオ番組は非常に良い。誰も家を出て何時間も学校にいる必要がない。……名誉を守りつつ教育を受けるための、最も敬意ある方法だ。」
この認識――ラジオが社会的逸脱と見なされることなく学習を可能にするという認識――が、保守地域での受容にとって決定的に重要であった。
費用対効果
ラジオ教育の低コスト性も重要な役割を果たしている。学校建設・維持には建物、家具、電気、水道、職員が必要だが、ラジオ教育はそのごく一部の費用で運営できる。
主要な支出は、コンテンツ制作、放送設備、放送時間、教材印刷・配布である。中央州のあるラジオ局職員は、「200人規模の学校を作るには初期費用だけで30万アフガニ以上、毎月10万アフガニほど必要になる。それは現在の経済状況では極めて困難だ」と述べた。
教育省関係者もまた、イスラム首長国には教育需要を満たすだけの資源が不足していると認めている。
「現在の人員、能力、優先順位、利用可能資源では非常に難しい。我々は過去4年間、既存だが機能不全に陥っていたインフラの運営維持に追われている。それだけでも苦労しているのに、新たな施設建設まではとても手が回らない。」
もっとも、イスラム首長国はマドラサ拡張のための資金は確保している。結局のところ、何を優先事項とみなすかによって資金は見つかるのである。
2021年11月2日、カーブルのラジオ局ベグムで、生徒たちが放送実習に参加した。
写真：ヘクター・レタマル／AFP
柔軟性
柔軟性もまた重要な要因として挙げられた。多くのラジオ局は授業を一日に複数回放送しており、学習者は家事の都合に合わせて聴取できる。これは、教育と家庭内労働を両立しなければならない多くの少女・女性にとって重要である。
電波の上に教室を築く――「エデュテインメント」を超えて
アフガニスタンの多くのラジオ教育プログラムは、単に教育コンテンツを放送するだけではない。カリキュラム、印刷教材、授業計画、評価制度まで整備し、ラジオ学習の中に正規学校教育の要素を導入している。ワークブックや評価、さらに広範なカリキュラムの反映を通じて、これらの番組は「教育的娯楽（edutainment）」を超えた、より厳格な教育形態を目指している。この過程では、ラジオ関係者と訓練を受けた教育者が協力している。
彼らは高い需要に応えているようである。ロヤ・パクティアのあるインタビュー対象者は、学習者からの大量の登録申し込みと電話によって、番組がどれほど人気かすぐに理解したと述べた。別の対象者は、学習者数は「想像を超えていた」と語った。聴衆の増加に伴い、ある州の提供者は、他州へと番組を段階的に拡大していった。あるインタビュー対象者は、この拡大を「人気、ラジオにもたらした聴衆、そして経済的利益」によるものだと説明した。
時間の経過とともに、この成長は、教材、カリキュラム、配布システムの強化を促した。教材は地域仲介者を通じて遠隔地にも届けられるようになった。
インタビュー対象者によれば、授業は通常３つの中核分野で提供されている。外国語学習、学校基礎科目、そして健康教育である。複数のラジオ局関係者は、ラジオベース学習に適した創造的教授法を導入するため、教育方法を継続的に改善するカリキュラム委員会を設立したと述べた。
本報告書は、ロヤ・パクティア、南東部、中央部における独自コンテンツを制作する民間ラジオ局に焦点を当てているが、多くのメディア機関はプラットフォーム共有とコンテンツ共有の恩恵も受けている。たとえば、アフガニスタン教育制作機構（AEPO）のような全国規模の提供者は、４つのFM局向けにコンテンツを制作し、その後56局の地方FMネットワークを通じて再放送している。
教育コンテンツと設計
ラジオ教育番組には、宗教学、数学、化学、物理、地理などの主要学校科目が含まれている。これらのコースは大枠では国家カリキュラムに沿っているが、複数の提供者は、教育省公式シラバスに厳密に従う必要はないと考えている。
むしろ、ラジオ教育者たちは、自宅で独学する学習者向けに、ラジオ学習に適した形へ内容を調整している。
語学学習は主として英語に焦点を当て、一部ではアラビア語も提供されている。女子中等教育禁止後、マドラサ入学者が増加したため、アラビア語需要も高まった。
中央地域のあるラジオ教育者は次のように述べた。
「以前は英語しか教えていなかった。しかし最近、多くの女子生徒がマドラサへ通うようになり、アラビア語教育を求めたので、番組に追加した。」
科目構成は学校カリキュラムに似せて編成されているが、自宅で学べるよう凝縮されている。授業は色分けされた教科書とワークブックによって支援される。
主要授業では、テーマが明確に説明される。視覚資料が理解を助け、各節末には重要点の要約があり、その後に質問と宿題欄が続く。
たとえば、歴史カリキュラムは複数部に分かれ、第１部ではアフガニスタン前近代史、第２部では近代史、第３・第４部では1970年代までが扱われていた。
地理授業では、世界全体の概念から始まり、アフガニスタン地形へと進む。中央地域の教育者は次のように述べた。
「まず世界全体について教え、その後アフガニスタンを世界の中で位置づけながら、詳細に地理を説明する。本には明確な地図が描かれているので、学習者は教師の話を容易に理解できる。」
健康・医療教育も重要な構成要素である。基礎解剖学、病気の認識、予防、治療、応急医療、さらには医療用語の地域方言への翻訳まで扱われている。
ロヤ・パクティアのあるラジオ局は、「コラナイ・ドクタル（家庭医）」という専門番組を運営しており、家庭向け実践医療知識を提供している。
中央地域のラジオ局関係者はこう説明した。
「図解資料を使って身体部位や病気の症状、予防、治療を教えている。目的は、人々が最低限の応急処置を行い、自分の病気を理解し、適切な医師を選べるようにすることだ。」
ラジオ局は新シリーズ開始前に登録を行い、教材を配布する。教科書とワークブックは都市部や郡中心部の書店や市場に送られる。
短い宣伝放送によって、学習希望者はこれら配布所で教材を受け取るよう促される。教材受取者は登録され、その情報はラジオ局データベースに記録される。
ある局長は次のように述べた。
「本を受け取るすべての学生が登録され、特別データベースに記録される。」
教材費は比較的低額に抑えられている。あるラジオ局長によれば、一連の教材セットは300～500アフガニ（約4～6ドル）である。場合によっては、学習者側が原価より少し高く支払い、その追加分がラジオ運営や番組拡大を支えている。
基準と評価
高品質な学習方法を確保し、遠隔評価を行うことは困難である。インタビュー対象となった教育者たちは、いくつかの評価制度を工夫していた。
多くのラジオ局は、特に金曜日に「黄金の週次番組」と呼ばれるライブ双方向評価番組を実施している。学習者は電話で参加し、教師の質問に答えることで理解度を測定される。
ある教育者は、この双方向セッションについて次のように説明した。
「学習評価、即時フィードバック、学習意欲維持、さらに学習者がどこで難しさを感じているかを把握するうえで非常に役立つ。」
ロヤ・パクティアのラジオ関係者はこう述べた。
「各番組には数十人が参加し、私たちは質問を通じて彼女たちを評価する。正解者を勝者として発表することもある。電話は一秒たりとも鳴り止まない。」
ライブ授業以外にも、教師はワークブックを通じて宿題を課す。シリーズ終了後、学習者は完成したワークブックを配布所へ返却する。ラジオ局職員はそれを採点し、成績を発表する。優秀者には表彰や賞が与えられる。
南東部のラジオ局関係者は述べた。
「高得点の学習者や家族を局に招待し、賞と感謝状を授与する。来られない場合は、携帯電話クレジットを送るなど別の方法で感謝を示す。」
インタビュー対象者たちは、こうした報奨が学習意欲向上に有効だと述べた。ある教育者は伝統学校と比較して次のように語った。
「アフガニスタン教育の大きな問題のひとつは、学校での厳しく強制的な方法だ。それは学習者を不快にし、学習効果を低下させる。我々は逆に穏やかな方法を用いる。それが非常に効果的だった。」
一部のラジオ局は、主要学習段階終了時に対面試験も実施した。たとえばロヤ・パクティアのある局では、市内で14回の試験を実施し、各回約200人が参加した。
しかし、大人数の女子を含むこうした集会は地方当局の疑念と非難を招き、最終的に禁止された。これは、ラジオ教育提供者と当局の間に存在する継続的緊張関係を示している。
教育品質確保は、「アフガニスタン女性教育連盟」のようなNGO・教育機関連合設立の原動力にもなっている。この連盟は、オンライン、ラジオ、在宅教育などの代替教育を支援し、認証制度開発を進めている。
誰が学んでいるのか――到達範囲、ジェンダー、地理
アフガニスタン全土でラジオ教育の恩恵を受けている学習者数を正確に把握することは不可能である。これらのプログラムは分散的に運営されており、政府による統一的調整や監督も存在しないためである。各ラジオ局は独立して運営されており、全国統一の登録制度も存在しない。その結果、利用可能な推計値は、各ラジオ局が保有する登録記録や教材販売記録に依拠している。
こうした制約にもかかわらず、ラジオ局長たちが示した数字は、相当規模の到達範囲を示唆している。ロヤ・パクティアのあるラジオ局長は、自局だけで約7000人の登録学習者がいると推定した。別の局長は5000人以上と述べた。南東部のあるラジオ局は、プログラム登録者が5万2000人に達したと報告している。
南東部では、４つのラジオ局による非公式連合が定期的に会合を開き、運営上の問題を協議している。ある参加者は次のように述べた。
「集まって番組のような問題を議論する際、各ラジオ局が数字を提示する。我々の推計を合わせると、［州名伏せ］だけで２万人以上がラジオを通じて学んでいる。」
ある局長は、需要に追いつくことの難しさについてこう述べた。
「何千冊印刷しても、登録と購入が増え続けるため、常に教材が不足する。教材不足のために、１か月分の授業を丸ごと逃してしまう学習者もいる。」
これらはほんの数州の数字に過ぎないことを考えれば、アフガニスタン全体でラジオ教育に参加している学習者数は数十万人規模に達している可能性が高い。もちろん、これは中等教育を奪われている200万人以上の少女たちには遠く及ばない。しかし、それでもラジオ教育が一定程度ニーズに応えていることは示している。
なぜこれほど多くの少女がラジオ学習を利用しているのか
ラジオ教育における最も顕著な人口学的特徴は、受益者の圧倒的大多数が少女と女性である点である。インタビュー対象者によれば、学習者のほぼ全員が女性であった。
あるラジオ局長は、学習者の99パーセントが女性と少女であると推定した。他の４局のデータもこれを裏づけている。
同局長は、14回実施された対面試験では、各回約200人の参加者のうち男子はわずか30人だったと振り返った。
地区レベル試験でも同様の傾向が見られた。ロヤ・パクティアの別のラジオ関係者は、ある地区試験では99人全員が女子であり、別地区でも200人中男子は１人だけだったと述べた。
国の多くの地域で、代替教育の急速な発展は、イスラム首長国による女子中等教育禁止への直接的反応である。たとえば「ラジオ・ベグム」は、女子教育禁止への対応として構想され、７年生から12年生までの全科目授業を提供している。
アフガニスタン教育制作機構（AEPO）のモハマド・アシフ・オマル局長も、教育放送の変化について次のように述べた。
「ターリバーン統治下で、我々は学校カリキュラムを教える番組を始めた。共和国時代には必要なかったが、今は女子が学校へ行けないため、基礎教育を提供し始めた。」
しかし、南部・東部農村地区における女性参加率の高さは、単に禁止措置だけではなく、教育アクセス格差そのものも反映している。
農村部の男子には、女子にはほとんど与えられてこなかった複数の教育機会が存在する。男子校は保守的地域でもほぼ存在し、男子向けマドラサもある。質が低く不十分であっても、男子には何らかの教育機会が提供される。
対照的に、多くの地区では女子向け教育施設が全く存在しない。男子や若い男性は、他地区や都市、カーブルへ移動して学び続ける自由を持つが、女性と少女は文化的規範とイスラム首長国の制限によって単独移動や家族外居住を制限されている。
インタビュー対象者は、女子校の不在について具体例を挙げた。パクティア州ズルマト地区には女子校が１校も存在しない。ガズニ州ギロ地区やパクティカ州ムタ・ハーン地区でも同様である。
中央地域のある親は次のように述べた。
「農村部の男性は、学校やマドラサを通じて教育を受けられるし、都市やカーブルへ移動する自由もある。しかし女性は教育を妨げる多くの問題に直面している。最大の問題は、ほとんどの村に女子校や女性教師がいないことだ。」
その結果、男子や若い男性がマドラサや都市移住によって教育継続できる一方、彼女たちの姉妹はほぼ唯一の選択肢としてラジオ教育に頼ることになる。
多くの家庭にとって、ラジオは望ましい代替手段というより、少女たちが学び続けるために残された唯一の道なのである。
家庭で学ぶ：共同体の正当性と家族支援
「今の時代、誰にとっても読み書きでき、何かを知っていることが重要だ。昔は多くの男女が読み書きできず、祈りの意味すら理解できなかった。しかし今では、神に感謝すべきことに、教育が人々の耳に届いている。これらラジオ番組は女性に非常に役立っている。我々の地域には女性向け学校もマドラサもない。だから少女たちはラジオから学ぶ。私は時々孫娘に学んだことを尋ねる。彼女は教科書を流暢に読み書きし、クルアーン最後のジュズを暗記している。それは私にとって大きなことだ。」
これは南東部のある長老による証言であり、ラジオ教育が家族に与えた影響を示している。
AANの親族・家族・共同体指導者へのインタビューでは、圧倒的に肯定的な態度が確認された。
ラジオ教育の成功は、教育設計だけでなく、家族や共同体の支持と関与にも依存している。
それは必要性と文化的受容性の双方に根ざしているようである。政治的制限、文化規範、学校不在に直面する家庭にとって、ラジオはアクセス可能で安価、かつ社会的に受け入れられる代替手段となった。
ある村の指導者は次のように語った。
「我々は地域にコミュニティ教室を設置しようとしたが、NGOと村人が合意できなかった。……女性教師を雇おうとしたが見つからなかった。その時友人がこの番組を教えてくれた。しばらく聴いてみると非常に有益に思えたので、本屋へ行って教材を買い、３人の妹を登録した。彼女たちは１年間番組を続け、多くを習得した。……高等教育は無理でも、少なくとも読み書きはできるようになった。」
学習を支える家族の役割
ラジオ教育の重要な側面のひとつは、兄弟、父親、夫、さらには教育を受けた女性親族による支援である。この関与は多様な形をとり、ラジオ教育エコシステムの不可欠な部分となっている。
インタビュー対象者たちは、ラジオ学習は個人活動ではなく、家族全体の営みになっていると述べた。
ある教育者はこう説明した。
「今ではほぼすべての家庭に少なくとも１人か２人、読み書きできる人がいる。我々は、読み書きできないが学びたい人々を支援するよう彼らに勧めている。」
男性家族による支援も多く語られた。著者の知人である技師はこう述べた。
「私はカーブルで働き、金曜日しか帰宅できない。帰ると妹たちが集まり、理解できなかった授業について質問する。私は１週間分の授業を一緒に復習し、質問し、ワークブックを確認する。」
パクティアの店主もまた、家庭内の日課が変化したと述べた。
「夕食後、私は近くの学校に通う娘と息子に、一緒に授業復習と宿題をさせる。娘たちは息子たちより情熱的だ。細部まで質問し、非常に正確に宿題を行う。」
こうした家族支援は、女子教育受容の形成にとって特に重要である。家族が娘たちの学習を目にし、参加することで、女子教育は家庭内で可視化され、価値あるものとして認識されるようになる。
成果と制約：学習成果と教育品質を測る
ラジオ教育の有効性を評価することは容易ではない。正式な評価制度が依然として限定的だからである。しかし、AANが取材したラジオ局長や教育者たちは、自らの番組の効果に一貫して強い自信を示した。
インタビュー対象者たちは、基礎識字を超え、語学学習、宗教教育、実践技能に至るまでの進歩を語った。ロヤ・パクティアのあるラジオ局職員は、初期から番組に参加してきた学習者たちの成長について次のように述べた。
「私の考えでは、我々のラジオ教育は非常に効果的だ。誇張ではなく、多くの学校生徒より優秀だと言ってもいい。最初から参加している学習者たちは今や英語を話せる。医療教育コースでは、実際に看護師として診療所で働いている少女たちもいる。彼女たちはラジオ番組用の記事を書き、生放送に参加し、素晴らしい意見を述べている。」
別の教育者は、学習者たちの成長について次のような事例を挙げた。
「基本識字レベルから始めて、今では流暢に読み書きできる学習者がいる。多くはクルアーンの一部を暗記し、美しく朗誦できる。中には非常に上達し、今では地域の他の女性たちを教えている者もいる。」
インタビュー対象者によれば、ラジオ教育卒業生の一部は、以前には不可能だった形で地域社会に貢献する存在となっている。親や地域住民は、ラジオを通じて学んだ少女たちが、一族で初めて読み書きできる女性となり、集会で宗教朗誦を主導したり、近隣女性たちの非公式教師となったりしている事例を語った。
構造的制約と限界
こうした肯定的兆候にもかかわらず、ラジオ教育には本質的課題が存在する。たとえば、自宅試験における不正防止や、教育品質の一貫性維持である。
現実には、日々の学習状況を監視したり、学習者が宿題を独力で行っているか確認したりする仕組みはほとんど存在しない。
ある教育者は、遠隔教育の難しさについて次のように述べた。
「難しいのはフォローアップだ。月例試験や教材終了試験以外には、学習者が本当に理解しているかを追跡する有効な仕組みがない。」
また、ラジオ教育は学習の深さに限界を抱えている。多くのプログラムは正式認証を提供しておらず、将来的に高等教育や公式教育への移行に必要となる可能性がある資格認定が不足している。
さらに、もし女子教育禁止が解除された場合や新しい学校が開設された場合に、ラジオ学習者を正式教育へ統合する明確な道筋も存在しない。
オンライン教育や在宅教育向け認証制度の試みは存在するものの、現時点では限定的である。
また、多くの科目は短期間に凝縮されて教えられているため、どれほど深い理解が可能なのか疑問も残る。
たとえば、正式学校では１年かけて教える内容を、ラジオでは２、３か月で終える場合がある。
加えて、化学、物理、数学など高度な高校科目は十分に扱われていない。あるラジオ局長はこう述べた。
「数学のアルゴリズムをラジオだけで教えることはできない。社会科学なら可能だが、自然科学は難しい。」
これらの制約は、ラジオが高次認知学習を支える媒体として持つ限界を示している。
インタビュー対象者たちは、ワークブック回収・採点、新教材配布の遅れなどの実務的問題によって、次シリーズ開始まで数週間空白が生じることもあると述べた。
遠隔教育という性質上、学習者が「不適切な」支援を受けたり、不正行為を行ったりする可能性も存在する。
しかし南東部のある教育者は楽観的だった。
「我々の番組に参加する人々は本当に学びたいと思っている。彼女たちは教育の価値を理解しているので、不正をする動機はほとんどない。」
彼はまた、学習者と家族に対して倫理的訴えを行っていると述べた。
「我々は繰り返し誠実さの重要性を強調している。不正をされると、プログラムの有効性を測定できず、全体の質が低下してしまうからだ。」
最終的に、この種のラジオ教育は家庭による監督に依存している。一部のラジオ局では最低限の誠実性措置も導入している。
パクティアのある教育者は次のように述べた。
「我々は親に対し、不正や宿題の未実施を許さないという誓約を求めている。特に母親たちは、我々に代わる試験監督として非常に役立っている。」
こうした教育者たちの根底には、少女たちの未来への希望を維持したいという願いがある。しかし現実には、それをラジオ教育だけで実現することは難しい。
特に、以前は学校へ通っていた少女たちにとって、家庭学習だけでは十分ではない。
ある教育者はこう語った。
「彼女たちは孤独になり、鬱状態になる。やる気を失ってしまう。」
彼女の教育活動には、少女たちが精神的苦痛を共有するフォーラムが含まれている。他のプロジェクトでは心理学者や精神保健ホットラインも導入されている。
ラジオは、制限下でも意味ある学習を提供できる。しかし、それは正式学校教育が持つ学習の深さ、認証、社会的交流、制度的継続性を完全には再現できない。
その有効性は、教育方法や家族・共同体支援だけでなく、より広範な政治状況――特にイスラム首長国がこれら番組の継続を許可するかどうか――にも依存している。
学習から正統性へ：女性教育の「正常化」
直接的な教育成果を超えて、ラジオ教育プログラムは、特に保守的農村部において、より広範な社会的影響をもたらしている可能性がある。
イスラム首長国時代、そして共和国時代を通じて、ラジオ学習は、以前は疑念や敵意を持って見られていた女性教育の概念を徐々に「正常化」する助けとなってきた。
複数のインタビュー対象者は、ラジオ教育が女性教育概念への「穏やかな導入」として機能していると述べた。つまり、学校通学という形で深く根付いた規範に正面から挑戦することなく、その利益を共同体に示しているのである。
プルダ（女性隔離慣行）が一般的な地域では、ラジオ教育は徐々に規範を揺るがし始めている。たとえば、少女たちが男性司会者から学んだり、フィードバック番組に電話参加したり、対面試験へ出席したりすることである。
パクティカの大学講師は、この受容の過程について次のように語った。
「多くの農村地域では、21世紀になっても、人々は娘を学校へ通わせることに価値を見出していない。たとえ学校が存在し、政府が許可しても、娘を送らない人々はいるだろう。この種の教育は、意識変革の土台を築くうえで非常に良い一歩だ。教育を受けた少女が教育を受けていない少女とどれほど違うかを見れば、人々はその価値を理解するはずだ。」
南東部のラジオ局職員も同様に、ラジオ教育が学習を宗教的価値と両立可能なものとして再定義していると指摘した。
「これまで、女子が学校へ行くという考えは奇妙で、多くの人々は不道徳または罪だと考えていた。しかしラジオ教育は、人々を学びに慣れさせ、教育に悪いところはなく、むしろ宗教理解、価値観、倫理を向上させることを示している。」
この「正常化」は、ジェンダー規範の変化可能性を示唆している。通常、それは複数要因が同時に作用し、古い価値観と新しい価値観が共存しながら、ゆっくり進行する。
ラジオ局長たちは、ラジオ教育によって共同体認識が変化し始めている具体例をいくつも共有した。
あるラジオ局職員は、女子教育に対する地域社会の態度変化について次のように述べた。
「以前は、娘に教育を受けさせたいと話すだけで、人々から非難された。しかし今では、多くの家庭が自分たちから教材を買いに来る。彼らは娘たちが読み書きできるようになるのを誇りに思っている。」
別の教育者も、学習を通じて女性たちの社会的地位が変化し始めていると指摘した。
「以前、女性たちは家庭内でも発言権を持たなかった。しかし教育を受けた女性は、家族の中で尊重されるようになる。人々は彼女たちに相談し、宗教的文章を読んでもらい、子どもの教育について助言を求める。」
ラジオ教育は、学校教育そのものを完全に代替できなくとも、教育を価値あるものとして認識させる土壌を形成している。
一部のインタビュー対象者は、この変化が将来的により大きな教育需要につながる可能性を指摘した。つまり、現在はラジオ教育を受け入れている家庭も、もし正式学校が再開されれば、娘たちを学校へ通わせるようになるかもしれないというのである。
しかし同時に、こうした変化は脆弱でもある。
ラジオ教育の継続は、地方当局による黙認、共同体支持、そして資金確保に依存している。いずれかが失われれば、現在の教育機会は容易に崩壊しかねない。
結論――ラジオ教育は学校の代替となりうるのか
本報告書は、ラジオ教育がアフガニスタン農村部において、特に女子と女性に対し、重要な教育機会を提供していることを示している。
それは、アクセス可能で、比較的安価であり、文化的にも受け入れられやすい。正式学校が存在しない、あるいは禁止されている状況下において、ラジオ教育は多くの少女たちにとって、読み書きや学習を続けるための唯一の手段となっている。
また、それは単なる識字教育にとどまらず、宗教教育、語学、基礎医療知識など、多様な分野を提供している。さらに、一部の学習者は、看護師として働いたり、地域内で他者を教えたりするほどの能力を身につけている。
加えて、ラジオ教育は、保守的共同体における女子教育観そのものを変化させ始めている可能性がある。家庭や地域社会が、教育を「危険なもの」ではなく、「有益で道徳的にも許容されるもの」と見なし始めているのである。
しかし、本報告書は同時に、ラジオ教育の限界も明確に示している。
ラジオ教育は、正式学校教育の持つ制度的継続性、社会的交流、深い専門教育、正式資格認定を完全には提供できない。特に高度な数学や科学教育には限界がある。
また、教育の質保証、試験監督、学習進捗追跡などにも大きな課題が残る。
さらに重要なのは、ラジオ教育が極めて脆弱な政治的条件の上に成り立っている点である。
現在、イスラム首長国の一部地方当局は、これらの活動を黙認している。しかし、その態度は保証されたものではない。対面試験の禁止事例が示すように、地方当局の判断次第で活動は容易に制限・停止されうる。
加えて、資金不足や教材供給の問題も継続的課題となっている。
したがって、ラジオ教育は、学校教育の完全な代替ではない。
それはむしろ、危機の中で生み出された「暫定的な橋渡し」である。
しかし、その橋は極めて重要である。
それは、多くの少女たちに対して、教育が完全には失われていないという希望を与えている。
また、共同体の中で教育の価値を維持し続ける役割も果たしている。
もし将来、女子学校が再開されるならば、ラジオ教育は、その時まで学習意欲と基礎能力を維持する重要な役割を果たしたと評価されるかもしれない。
だが、もし禁止が長期化するならば、ラジオ教育だけでは、一世代全体に対する教育喪失を補うことはできないだろう。
本報告書が示しているのは、アフガニスタンの少女たちが学び続けようとする強い意志、そして家族・共同体・教育者たちが、その希望を完全には失わせまいとしている現実である。
ラジオ教育は、その希望をつなぎ止めるための、か細いが重要な声なのである。
【完】