ISIS-Khorasan: A Real Threat to the People of Afghanistan and a Political Opportunity for the Taliban
IS-Kホラサーン――アフガニスタンの人びとにとっての現実の脅威、ターリバーンにとっての政治的好機
（WAJ: 筆者は、アフガニスタンにおけるIS-K（イスラーム国ホラサーン州）の脅威は現実のものだが、ターリバーンはそれを政治的に利用していると指摘する。共和国時代に弱体化したIS-Kは、ターリバーンの政権掌握後、旧治安機構の解体によって生じた空白を利用して勢力を再建し、国内外で攻撃を続けている。一方、ターリバーンは国内では治安の確立を宣伝しながら、国際社会にはIS-Kの脅威を強調し、テロ対策への協力や政治的正統性の獲得を図っている。とりわけ問題なのは、IS-KによるSNS利用を口実に、デジタル空間への監視と統制を強化しようとしていることである。ターリバーン自身もSNSを宣伝や反対派への威嚇に活用する一方、市民やジャーナリストの発言を監視・弾圧している。筆者は、テクノロジー企業や地域諸国が市民の権利保障なしにターリバーンと協力すれば、弾圧体制を強化する危険があると警告する。真の安全は、市民の沈黙やターリバーンの監視によっては実現できないと結論づける。）
ビスミッラー・タバーン（Besmillah Taban）（ハシュテ・スブ(アフガニスタンの独立系メディア)）
2026年11月10日
アフガニスタンにおける「イスラーム国ホラサーン州」（ISIS-K、以下IS-K）は、現実の安全保障上の脅威である。しかし、ターリバーンの政治的・治安上の行動を考慮せずにこの脅威を検討しても、状況の全体像を把握することはできない。問題は単にこの組織の存在や活動だけではなく、ターリバーンがそれにどう対処し、ISの脅威を宣伝目的にどう利用し、この問題を自らの国内政策や外交政策とどう結びつけているかにもある。近年のターリバーンの行動は、自らの政治的・治安上の必要に応じて、IS-Kの問題をふたつの異なる方法で利用していることを示している。
アフガニスタン国内では、ターリバーンは治安を確保し、国全体を完全に掌握しているというイメージを打ち出そうとしている。しかし、地域および国際社会に対しては、ISがもたらす危険を強調し、テロ対策に不可欠な勢力として自らを位置づけ、地域諸国や国際社会からの支援を引き出そうとしている。この二面性は、ターリバーンがISの脅威を強調すると同時に、テロ組織によるソーシャルネットワークの利用について、ますます頻繁に言及するようになっていることを考えれば、いっそう重要な意味をもつ。これは、アフガニスタンのデジタル空間に対する監視を拡大しようとするターリバーンの取り組みと結びついている可能性がある。
IS-Kの現状を理解するためには、共和国時代と呼ばれる過去20年間における同組織の経緯を振り返る必要がある。この時期、ISは国際部隊の支援を受けたアフガニスタン治安部隊の大規模な作戦によって、深刻な打撃を受けた。組織と軍事機構の大部分が破壊された。恒久的な前線拠点ではなかったものの、いくつかの地域に存在した拠点が制圧され、多数の構成員が殺害または逮捕された。こうした圧力を受けて、ISの一部勢力はパキスタンの国境地帯や部族地域へ撤退したが、組織のネットワークの一部は国境の向こう側で活動を続けた。
それにもかかわらず、IS-Kが完全に壊滅したわけではなく、そのネットワークや連絡関係は維持されていた。同じ時期、公式に確認された情報によれば、ターリバーンおよびハッカーニ・ネットワークの一部構成員や派閥と、ISの構成員との間には接触と連携が存在していた。アフガニスタンの主要都市で発生した攻撃のなかには、通常ISが声明を通じて犯行を認めていたにもかかわらず、ターリバーンやハッカーニ・ネットワークの構成員、さらにはターリバーンと連携して活動していた東トルキスタン・イスラーム運動、カティバ・イマーム・ブハーリー、ウズベキスタン・イスラーム党、タジキスタンのアンサールッラーなどのテロ組織が関与した痕跡が認められるものもあった。この連携を示す明確な事例のひとつが、2021年５月にカープルで起きたある人物の逮捕である。
この人物は、主としてカープル西部で、市街地を走る車両に磁石式の即席爆発装置を取り付け、テロ攻撃を実行しようとしていた。彼は内務省刑事犯罪捜査局に所属する私の同僚たちによって逮捕された。容疑者はターリバーン、とりわけハッカーニ・ネットワークの構成員であることを自白した。しかし、この種の攻撃については通常、IS-Kが犯行声明を出していた。この事実は、両組織の関係が、ときに示される単純化されたイメージとは異なり、常に複雑さとさまざまなつながりを伴っていたことを示している。
共和国の崩壊とターリバーンによるアフガニスタンの掌握によって、同国の治安情勢は根本的に変化した。従来の治安・情報機関の崩壊、専門的な対テロ組織の消滅、経験豊富な治安要員の国外流出や排除、国際的な治安・情報協力の重要な部分の断絶は、国内の治安環境に大きな空白を生み出した。ターリバーンは、アフガニスタンを掌握したことで戦争を終わらせ、全国に治安を確立したと主張したが、実際にはIS-Kの活動再開と拡大を防ぐことができなかった。同組織の細胞組織は国内各地で再び活動を始め、クナル、ヌーリスターン、ナンガルハール、ローガル、ザーブル、ジューズジャーン、ファーリヤーブ、サーレポル、バダフシャーン、ゴールなどの各州で活動しているとの情報がある。
ターリバーン統治下の５年間に、IS-Kはハザラ人、シーア派、スーフィーなどの民族・宗教集団に対して、死者を伴う攻撃を繰り返してきた。また、バルフ州のターリバーン知事ダウード・ムザンミル、ハッカーニ・ネットワークの重要人物でターリバーン政権の難民担当大臣だったハリール・アルラフマーン・ハッカーニ、ターリバーンを支持していた宗教学者マウラウィー・ムジーブ・アルラフマーン・アンサーリーなど、複数のターリバーン高官も、IS-Kが犯行を認めた攻撃によって殺害された。
しかし、これらの攻撃にIS-Kが実際にどのような役割を果たしたのかについては、同組織自身の声明を超える事実関係が、いまだ明らかになっていない。一部の専門家は、標的となったターリバーン高官が組織内部の対立の犠牲となり、ISがその道具として利用された可能性があると考えている。ターリバーンの主張とは異なり、同組織の政権掌握によってテロ組織がもたらす治安上の脅威が減少したわけではない。むしろターリバーン自身が、武装組織の活動を可能にする新たな条件を生み出したのである。
一方、国内の治安情勢に対するターリバーンの責任を見過ごすことはできない。権力を奪取し、国家機関を掌握し、旧政権の治安機構を解体したことによって、ターリバーンはアフガニスタンの治安を確保する責任を引き受けた。したがって、ターリバーン統治下でのIS-Kの活動拡大は、同組織の治安政策の実績と直接結びついている。
ターリバーンは、一方で旧政権の治安上の成果をすべて否定し、共和国の崩壊後に真の治安が確立されたと主張しながら、他方でISによる攻撃や活動に直面すると、現在の治安情勢の責任を外部要因や敵対勢力の宣伝だけに帰することはできない。
現実には、ターリバーン統治下でIS-Kは死者を伴う攻撃を実行し、そのネットワークを維持してきただけでなく、新たに生じた治安上の空白、実際には治安体制の抜け穴と呼ぶべきものを利用して、弱体化した組織を再建し、資金調達の仕組みや人的資源の管理体制を再構築し、さらには拡大させてきた。イラン、パキスタン、ロシアにおけるIS-Kの攻撃は、同組織の能力が増大したことを明確に示す事例である。
しかし、ターリバーンの行動にみられる矛盾は、治安政策の実績だけに限られない。ISに関する公式の説明にも、それは明確に表れている。アフガニスタン国内では、ターリバーンは一貫して国全体が自らの支配下にあるという姿を描こうとし、テロ組織は国内に実効的な拠点をもたず、アフガニスタン領土から地域諸国や世界に対する脅威が生じることはないと主張している。
ところが、同じターリバーンが地域会議や国際会議ではIS-Kの脅威を強調し、その活動拡大について警告している。この二重の姿勢は、ターリバーンのより広範な政治・外交戦略の一部として理解すべきである。国内では脅威を否定または過小評価することで、治安を確立したという主張を補強し、支配を強固にできる。国際社会に対しては、同じ脅威を強調することで、テロとの闘いに不可欠な協力相手として自らを位置づけ、より大きな関心や協力、政治的・治安上の譲歩を引き出そうとしているのである。
ウズベキスタンで開かれた「上海プラス」会議において、ターリバーンの情報機関トップが、IS-Kによるテレグラム、TikTok、その他のソーシャルネットワークの利用について発言したことは、この政策の一例である。この発言の重要性は、ISの宣伝活動について警告したことだけではなく、取り上げた問題と発言の対象者の選択にもある。ターリバーンは、ISによるデジタル・プラットフォームの利用に懸念を表明しているが、その一方で、自らも同じネットワークを広範に利用し、宣伝、政治的な主張の拡散、支持者の動員、反対派への脅迫と威嚇、世論への影響力行使を行っている。つまりターリバーンは、一方ではデジタル空間に積極的かつ組織的に進出しながら、他方では競合する組織が同じ空間を利用することを治安上の脅威として描いている。ここで重要な疑問が生じる。ターリバーンの懸念は純粋にISの宣伝活動に向けられたものなのか。それとも、テロ対策という問題を利用して、デジタル空間に対するより広範な統制への道を開こうとしているのだろうか。
この疑問に答えるためには、ターリバーンの宣伝機構と、同組織によるソーシャルネットワークの利用方法に注目する必要がある。政権復帰後、ターリバーンは、通信能力を欠いた伝統的な運動というイメージとは異なり、メディアやデジタル技術を広範に活用してきた。ソーシャルネットワーク上に組織的な活動基盤をもち、さまざまなプラットフォームを利用して公式メッセージや政治宣伝を発信し、自らの実績を擁護し、反対派を攻撃している。
ターリバーンの情報機関とつながりをもつメディア「アル・ミルサード（Al-Mirsad）」は、この宣伝機構を示す重要な事例のひとつである。同メディアは、アフガニスタン国内の諸言語に加え、地域や国際社会で使われる複数の言語でコンテンツを発信し、国外の読者や視聴者にもターリバーン側の主張を伝えようとしている。こうしたメディアの活動は、デジタル宣伝がターリバーンにとって周辺的な活動ではなく、世論を管理し、政治的・治安上の目標を推進するための組織的政策の一部であることを示している。
近年、ターリバーンはＸ（旧Twitter）やTikTokなどのプラットフォームも広範に利用し、メッセージの発信、権力の誇示、自らが主張する成果の宣伝、批判者への反論を行ってきた。ターリバーンの情報総局が、ソーシャルメディアのインフルエンサーに数千アフガニーを支払い、しばしば少女の名前を使った偽名のアカウントを作成し、さらにはFacebookやYouTubeなどのソーシャルネットワーク上に、独立系に見えるメディアまで設立していることを示す報告がある。こうしたアカウントやメディアを通じて、ターリバーンの主張に沿った過激なコンテンツが制作・公開されている。
このようにデジタル空間で広範に活動する一方、同じターリバーンが独立系メディアを制限し、ジャーナリストに圧力を加え、自由な情報発信の余地を著しく狭めてきた。最近の報告によれば、ターリバーンの情報総局には、メディア活動家の監視と弾圧を担当する専門部署さえ存在する。したがって、ターリバーンが問題視しているのはデジタル空間そのものではない。彼らにとっての最大の問題は、自らの宣伝・治安上の統制が及ばず、反対意見の発信、政府の活動実態の暴露、市民による抗議行動の組織化を可能にするデジタル空間なのである。
ターリバーンの政権掌握後、ソーシャルネットワークは、アフガニスタン市民が国内の政治・経済・社会情勢を論じ、ターリバーンの政策を批判し、人権侵害や押しつけられた制限について世論に知らせることのできる、数少ない空間のひとつとなった。独立系メディアが検閲、脅迫、制限に直面し、市民による抗議活動や自由な政治活動が不可能な状況では、こうしたプラットフォームがアフガニスタン社会にとってもつ重要性は倍増している。ソーシャルネットワークは単なる通信手段ではなく、ターリバーン統治下の生活の実態を記録・公開し、市民の声を国際社会に届ける場でもある。このため、この空間を統制することは、ターリバーンにとって政治的・治安上の重要課題となっている。
Facebook利用者の特定と追跡、ターリバーンに批判的な内容を投稿した人びとの逮捕に関する報告は、この過程の一端を明らかにしている。ターリバーンは治安・情報機関を通じて市民のオンライン活動を監視している。場合によっては、ソーシャルネットワークに投稿された内容が、個人を特定し逮捕する根拠となっている。こうした行動は、アフガニスタンにおける弾圧がメディア、集会、政治活動の制限にとどまらず、デジタル空間にも及んでいることを示している。本来であれば、逮捕を恐れることなく身の回りや国の現状について意見を表明できるはずの市民が、いまではオンライン上の投稿やコメントを理由に、身元を特定され、脅迫され、処罰される危険にさらされている。
国外に暮らすメディア関係者や市民活動家のなかにも、アフガニスタン国内に残る家族に対するターリバーンの報復を恐れ、自己検閲を余儀なくされたり、偽名のアカウントを作成したりしている人びとがいる。現在アメリカに住むある活動家は、約６か月前から自分のアカウント名を変更し、写真や文章など、身元が判明するおそれのある情報をすべて削除している。私がその理由を尋ねると、彼は次のように答えた。
「カープルにいる兄弟と母から頼まれてそうしたのです。私がソーシャルメディアで公然と書いたことを理由に、ターリバーンがカープルにいる兄弟を逮捕し、拷問すると繰り返し脅しているからです」
このような状況のなかで、ターリバーンがIS-Kによるソーシャルネットワークの利用を強調することには、より広い意味が生じる。ターリバーンの情報機関トップが国際会議で、テレグラムやTikTokにおけるISの活動について警告するとき、その発言は単なるテロ組織の宣伝手法に関する治安報告ではない。テクノロジー企業やデジタル・プラットフォームに対して、より大きな協力を求めるための政治的な土台を提供する可能性もある。ターリバーンはISの脅威を理由に、疑わしいアカウントの特定、コンテンツの遮断、利用者情報の共有、テクノロジー企業と治安機関とのより直接的な協力を要求できる。表向き、こうした要求はテロ対策を目的としている。しかし、治安機関の活動に対する独立した実効的な監視が存在しないターリバーン統治下のアフガニスタンでは、これらの手段は一般市民、ジャーナリスト、市民活動家、政治的批判者に対して容易に利用されうる。
最大の懸念は、まさにこの点にある。テロ活動を特定し抑制するために設計された手段が、表現の自由を抑圧し、市民活動を禁止していると非難される組織の手に渡ろうとしているのである。テクノロジー企業が法的保障や透明性のある仕組みなしにターリバーンの治安機関と協力すれば、利用者情報やデジタルデータが、反対派の特定や政治的監視の拡大に利用されるおそれがある。そのような状況では、テロの脅威への対処とターリバーン批判者の追跡との区別が失われ、あらゆるオンライン活動が治安上の問題として解釈されかねない。こうしてISとの闘いが、デジタル空間を通じて市民に対するターリバーンの統制を拡大するための隠れ蓑となる可能性がある。
この問題は、ターリバーンと地域諸国との関係という枠組みにおいても重要である。国際的な正統性を獲得し、政治的孤立から脱するために、ターリバーンは地域諸国との協力を必要としている。テロ対策、とりわけIS-Kとの闘いは、ターリバーンがこれらの国々にとって有用かつ不可欠な存在であると示すことのできる、最も重要な分野のひとつである。地域諸国、特に中国とロシアは、武装組織の活動、過激主義の拡散、宣伝や組織化のためのデジタルネットワークの利用について、固有の安全保障上の懸念を抱いている。ターリバーンはIS-Kがもたらす危険を強調し、同組織のソーシャル・プラットフォーム上での活動を問題として取り上げることで、情報・治安分野でのより大きな協力を引き出すことができる。しかし、アフガニスタン市民の権利への配慮や監視の仕組みを欠いたままこうした協力が行われれば、それは確実にターリバーンの弾圧機構の強化にもつながる。
実際、ターリバーンは同時にふたつの立場を占めようとしている。ひとつは、治安を確保しIS-Kと闘っていると主張する政権としての立場であり、もうひとつは、地域の安全保障上の脅威を封じ込めるために外国の協力と支援を必要とする主体としての立場である。この枠組みにおいて、デジタル空間でのISの脅威を強調することは、ターリバーンにふたつの利益をもたらす。第一に、地域諸国やテクノロジー企業の関心と治安協力を引き出せる。第二に、市民のオンライン活動に対する監視を拡大するための政治的・宣伝上の土台を築ける。これらふたつの目的は、権力を強固にし、反対や抗議の機会を制限するというターリバーンの全体的な政策と一致している。
したがって、IS-Kの問題は、ふたつのテロ組織の軍事的対立という枠組みを超えて検討されるべきである。ISは現実の脅威であり、その脅威の程度に応じて対処する責任は地域諸国および世界各国にある。しかし、ターリバーンがこの脅威を利用して、自らの治安政策の失敗を隠し、政治的正統性を獲得し、市民に対する監視を拡大することは許されない。国内では脅威を否定し、国外では強調するという矛盾、ソーシャルネットワーク上でのターリバーン自身の広範な宣伝活動、そして同時に利用者を統制し、批判者の声を制限しようとする動きは、いずれもアフガニスタンの治安とデジタル空間に対する同組織の政策の、より大きな全体像を構成している。
最終的に、最大の危険は、ISとの闘いがデジタル監視の拡大と表現の自由の抑圧の口実になりかねないことである。すでにターリバーンによって政治的自由、報道の自由、市民的自由を奪われているアフガニスタンの人びとが、デジタル空間においてまでターリバーンの情報機関の完全な支配下に置かれてはならない。テクノロジー企業や地域諸国の政府も、ターリバーンとのテロ対策協力について理解しなければならない。ターリバーン自身がテロ組織であり、アフガニスタンを拠点とするあらゆるテロ組織の庇護者となっていることを考えれば、ターリバーンとのテロ対策協力という発想自体がきわめて不条理に思えるかもしれない。それでも、もし市民のデジタル上の権利を保障する措置を伴わなければ、こうした協力は弾圧体制の強化とアフガニスタンの人びとのプライバシー侵害につながりかねない。
ISへの対処は必要である。しかし、人びとを沈黙させ、批判者を追跡し、ソーシャルネットワークを政治的・治安上の監視手段に変えることによって、真の安全を実現することはできない。